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Who We Are

We develop Disruption® for meaningful social change

私たちTBWA \HAKUHODO は、日本の広告会社として規模を誇る博報堂と、世界 40 カ国以上に展開するグローバルエージェンシー TBWA ワールドワイド とのジョイントベンチャーとして、2006 年に設立されました。博報堂の「生活者発想」と TBWA 独自の「Disruption®」という二つの哲学と手法を融合させ、グローバルとローカルの視点を往復しながら、クライアントと社会の変化をつくり出すパートナーとして歩んできました。私たちは The Disruption® Company としてクライアントと共に、ビジネスに「問い」を立て、当たり前になっている前提やカテゴリーの境界を打ち壊し、ブランドの未来にふさわしい「新しいルール」を描きます。

私たちTBWA \HAKUHODO は、日本の広告会社として規模を誇る博報堂と、世界 40 カ国以上に展開するグローバルエージェンシー TBWA ワールドワイド とのジョイントベンチャーとして、2006 年に設立されました。博報堂の「生活者発想」と TBWA 独自の「Disruption®」という二つの哲学と手法を融合させ、グローバルとローカルの視点を往復しながら、クライアントと社会の変化をつくり出すパートナーとして歩んできました。私たちは The Disruption® Company としてクライアントと共に、ビジネスに「問い」を立て、当たり前になっている前提やカテゴリーの境界を打ち壊し、ブランドの未来にふさわしい「新しいルール」を描きます。

Company Data

Update
30 July 2026,
会社名

株式会社TBWA HAKUHODO

所在地

〒105-0023
東京都港区芝浦1-13-10 第3東運ビル
Google Map

代表電話番号

03 5446 7200

設立日

2006年8月1日

代表者
代表取締役社長兼CEO
内田 渉
役員
取締役兼 Chief Operating Officer
井木 クリストファー啓介
取締役執行役員兼 Chief Creative Officer
細田 高広
取締役(非常勤)
禿河 毅
(博報堂DYホールディングス取締役 常務執行役員 CFO/博報堂取締役 常務執行役員 CFO)
取締役(非常勤)
デニ・ストライフ
(オムニコム アドバタイジング グループ CFO)
監査役
吉野 敦
(博報堂DYホールディングス執行役員/博報堂執行役員)
組織部門

Media Arts Lab
Nissan Global Coordination Unit
Integrated Business Leadership Unit
Disruption Lab
プラニング局
Media Experience Design Unit
経営戦略局
ファイナンス局
エグゼクティブマネジメントオフィス
OMD HAKUHODO
地球中心デザイン研究所

人員数

約400名

事業概要

総合広告事業全般

資本構成

博報堂(60%)http://www.hakuhodo.co.jp
TBWA(40%)http://www.tbwa.com

Update
30 July 2026,

Access

株式会社TBWA HAKUHODO
〒105-0023 東京都港区芝浦1-13-10 第3東運ビル
TEL : 03 5446 7200 / FAX : 03 5446 7200
最寄駅 : JR田町駅芝浦口(東口)より徒歩2分 /
都営地下鉄三田駅A4出口(芝浦方面)より徒歩10分
Google Map
3rd Toun Buildng, 1-13-10 Shibaura, Minato-ku, Tokyo 105-0023, Japan, +81-3-5446-7200, 2-minute walk from JR Tamachi Station (Shibaura Exit / East Exit), 10-minute walk from Mita Station (Toei Mita Line), Exit A4 (toward Shibaura)
35.6430° N 139.7470° W

Network

パートナーシップ構築宣言

当社は、サプライチェーン全体の共存・共栄と規模・系列等を超えた新たな連携などを目指し、2024年10月に「パートナーシップ構築宣言」を公表しました。当社は、パートナーシップ構築宣言の内容遵守に引き続き取り組んでまいります。

パートナーシップ構築宣言 登録日
2024.10.24
パートナーシップ構築宣言 内容
https://www.biz-partnership.jp/declaration/74661-19-00-tokyo.pdf